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Marketマーケットニュース

◆対中半導体輸出規制で米市場大幅安

2025.03.04 マーケットニュース

いつもお世話になっております。マナカブ.com講師の中山です。

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【相場概況】

 

◆きのうの日米株価指数終値

 

日経平均株価 37,785.47 +629.97
TOPIX 2,729.56 +47.47
グロース250 658.30 +4.53
NYダウ 43,191.24 -649.67
ナスダック総合 18,350.19 -497.09
S&P500指数 5,849.72 -104.78

 

週明けの米国市場はトランプ政権による半導体の輸出規制がセンチメントを悪化させ、
3指数揃って大幅安となりました。

 

朝方は主力株の一角に買いが先行し、揃ってプラスでスタートした米市場でしたが、
米国メディアの一部から「中国の業者が米国の輸出規制を回避してエヌビディアの最新
AI半導体を注文している」と報じられていることから、トランプ政権が半導体の対中輸出
規制を強化するとの警戒感を誘ったこと、またトランプ大統領は今月4日より予定通り
カナダとメキシコに対して25%の関税を課すと明言したことなどが相場の重しとなり、
半導体株を中心に売り込まれる一日となりました。

 

奇しくも昨年11月にダウ平均に採用されたエヌビディアですが、これが足を引っ張る形で
ダウは▲1.48%安、半導体銘柄の多いナスダックは▲2.6%安となり、SOX(半導体
指数)は▲4%の大幅安となりました。

 

セクター別では11業種総じて値下がりとなる全面安。
値下がり上位は金融、一般消費財、情報技術などでした。

 

個別銘柄では、エヌビディアが▲8.8%の大幅安となり、これをきっかけに英アーム、
マーベルテクノロジー、ブロードコム、TSMC、インテル、アプライドマテリアルズ、
マイクロンテクノロジーなど多くの半導体関連が下落。

 

また主力ハイテクのアップル、アマゾン、グーグル、メタ、マイクロソフト、テスラも
売られ、指数の重しとなりました。

 

 

 

 

(日本市場)

週明けの日経平均株価は629円高と大幅反発となりました。

 

先週の米国市場で3指数揃って大きく反発したことや決算後に下落していた
エヌビディアも反発し、下げ止まりの気配を見せたことなどから日本市場でも
ファーストリテイリングや東京エレクトロン、アドバンテスト、ソフトバンクGなど
日経平均の指数ウェイトの高い銘柄が上昇し、指数をけん引。

 

後場に入っても買い物が断続的に続き、後場一段高する格好となりました。

 

プライム市場の売買代金は概算で4.2兆円。
値上がり銘柄は1407(85%)、値下がり銘柄は202(12%)と8割以上の
銘柄が反発、値上がりする展開となりました。

 

業種別では33業種総じて上昇。値上がり上位はサービス、保険、輸送用機器、
証券などでした。

 

個別銘柄では、昨年9月半ばにエントリーとなった伊藤忠食品が+4%超の
上昇で、1年来高値を更新!

 

(伊藤忠食品)

 

また昨年10月半ばにエントリーとなった丸井グループも押し目を作りながら上昇が
継続しており、こちらも1年来高値を更新!

 

(丸井グループ)

 

さらに昨年11月下旬にエントリーとなった阿波銀行も足元で上値追いが継続して
おり、1年来高値更新!

 

(阿波銀行)

 

その他、バローHD、アークス、全国保証、愛三工業、日立建機、柿安本店、
ニッコンHD、平和堂、百五銀行、鹿島建設、バンダイナムコHD、すかいらーくHD、
フランスベッドHD、サカタインクス、立川ブラインド工業、TAKARA&CO、
加藤産業、シグマクシスHD、日本道路、トレジャーファクトリーなど、地合いの好転も
手伝って多くの銘柄が上値を追う展開となりました。

 

買われていた方、おめでとうございます!

 

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※内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。
また、当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切の責任を負いません。
投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。


【執筆者(講師)情報】

ライター

中山まさかず

学生の頃より起業。2006年より株式投資を始める。
独自のテクニカル(チャート)とファンダメンタルズ(企業)分析による投資戦略、株式投資を行う上で必要なメンタルの保ち方などを情報発信し、これまで累計30000人以上の個人投資家へ向けてセミナーを開催。
2017年には著書も出版し、その後3回の重版。
資産運用の会社も経営する傍ら、スタートアップ企業への投融資も行う。

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