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◆エヌビディア反発でナスダックをけん引
2024.06.26 マーケットニュース -
いつもお世話になっております。マナカブ.com講師の中山です。
【相場概況】
◆きのうの日米株価指数終値
日経平均株価 39,173.15 +368.50
TOPIX 2,787.37 +47.18
グロース 647.30 +8.53
NYダウ 39,112.16 -299.05
ナスダック総合 17,720.05 +223.23
S&P500指数 5,469.30 +21.43きのうの米国市場はダウは反落、ナスダックは大幅反発と前日と真逆の展開
となりました。前日はこれまで相場のけん引役となっていたハイテク、半導体関連に利益
確定売りが目立ち、ナスダックが下落する一方で、出遅れ感のあった景気敏感
株を中心に買いが先行しダウが5日続伸となっていましたが、きのうはその真逆の
展開でした。前日まで上昇が続いたダウは6営業日ぶりに反落。この日発表された6月の
米コンファレンスボード(消費者信頼感指数)や6月のリッチモンド連銀
製造業景況指数が前月から低下し、景気の先行き不透明感が意識されたことや
FRB高官から利下げに消極的な発言があったこともダウの重石となりました。(コンファレンスボード)
個別銘柄では、前日までの3日間で約▲13%下落していたエヌビディアがこの日は
7%弱の大幅高で反発。その他、英アーム、KLA、台湾TSMC、ラムリサーチなどの半導体関連が
軒並み上昇。またグーグルやメタ、マイクロソフトなど主力ハイテク株も上昇したことで
ナスダックの上昇に寄与。反対に、経営幹部が「7-9月期は厳しい四半期になる」と発言したスーパー
マーケット大手のウォルマートが売られ、ホームデポやナイキなどの消費関連が下落。化学のダウ・インクや航空機大手のボーイング、も売り優勢となりました。
(日本市場)
きのうの日経平均株価は368円高の39,173円で続伸し、節目の3万9000円台を
超えで着地となりました。この日も前日の米市場がダウ上昇、ナスダック下落となっていたこともあって、
朝方はやや方向感の見えにくい展開でマイナスになる場面もみられましたが、
前引け前あたりから為替相場でドル円が160円台手前まで円安が進んでいること
が支援材料となり、輸出関連株を中心に為替差益による業績の上振れ期待から
買い優勢となり、後場も上げ幅を広げ39000円台に乗せて取引を終えました。東証プライムの売買代金は3.9兆円で前日の3.4兆円からは増える形となっており、
日柄調整が長引いているのと、「閑散に売り無し」という相場格言通りになるか、
サマーラリーに期待が高まります。業種別では全33業種が値上がりとなり、値上がりトップは保険業、次いで輸送用
機器、銀行業となりました。個別銘柄では、CV銘柄のエイベックスが先日の子会社の株売却により、上方修正を
発表したことをきっかけに連日大幅高となっています。(エイベックス・日足チャート)
買われていた方、おめでとうございます!
エイベックスはコロナでイベントの中止、ストリーミングによる無料音楽配信などが
台頭してきたことでCDの売上が落ちる中、全盛期の頃は安室奈美恵、TRF、globe
など「小室ファミリー」と呼ばれるアーティストがミリオンセラーを連発していた
ことは今の30代後半~50代前半の方であればご存知かと思います。盛者必衰、栄枯盛衰となったエイベックスがここから株の売却で得た資金でどう
復調していくのか、楽しみでもあります。※本日の経済キーワード※
【コンファレンスボード消費者信頼感指数】
コンファレンスボード消費者信頼感指数は、米国の民間調査会社コンファレンス
・ボード(全米産業審議会)が毎月発表する消費者マインドを指数化した指標。コンファレンス・ボードは、5,000世帯の消費者に対して現在の景気・雇用情勢や
6ヵ月後の景気・雇用情勢・家計所得の見通しについてアンケート調査し、
1985年を100として指数化しています。消費者の観点から米国経済の健全性を図る指標で、個人消費の先行指標と
されていて、指数が上昇すればポジティブ、低下すればネガティブと捉えられます。━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
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ません。また、当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切の責任を
負いません。投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断でなさるように
お願いいたします。
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【執筆者(講師)情報】
中山まさかず
学生の頃より起業。2006年より株式投資を始める。
独自のテクニカル(チャート)とファンダメンタルズ(企業)分析による投資戦略、株式投資を行う上で必要なメンタルの保ち方などを情報発信し、これまで累計8000人以上の個人投資家へ向けてセミナーを開催。
2017年には著書も出版し、その後3回の重版。
資産運用の会社も経営する傍ら、スタートアップ企業への投融資も行う。