Marketマーケットニュース

いつもお世話になっております。マナカブ.com講師の中山です。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

【相場概況】

◆きのうの日米株価指数終値

日経平均株価　33,982.36 +396.78
TOPIX　2,488.51 +21.60
グロース250　633.92 +2.52
NYダウ　40,524.79 +312.08
ナスダック総合　16,831.48 +107.02
S&P500指数　5,405.97 +42.61

週明けの米国市場は関税引き上げを巡る過度な警戒が後退し、
3指数揃って続伸となりました。

トランプ政権が相互関税の対象からスマートフォンやパソコン、半導体製造装置
などを除外したことから投資家心理が改善。

中国などに生産拠点を持つ米ハイテク企業が多く、アップルなどハイテク株中心に
買いが広がり、ダウの上げ幅は一時500ドル超の上昇となりました。

加えてトランプ大統領が自動車メーカーへの支援策を検討していると明らかにしたこと
から、GMやフォードなど自動車関連も買われ指数を押し上げました。

このところ中国による報復の一環としての米債売りの噂があり、上昇していた
米長期金利もFRBのウォラー理事が講演で、景気後退の可能性が見られれば、
早期利下げの可能性を示唆したことから債券が買われ金利が低下したことも
支援材料となりました。

セクター別では不動産、公益、生活必需品、ヘルスケアなどが上昇した一方、
一般消費財のみが小幅に下げました。

個別銘柄では、好調な1ー3月期決算と自社株買いを発表したゴールドマン
サックスが買われ、ダウの上昇をけん引。

またこの日は米国との貿易摩擦が続く中、中国輸出業者の国内市場での販売を
支援するための措置を導入することを発表したEC大手のアリババ、JDコムが上昇。

一方で不透明感残るスマホ、半導体関連のTSMC、マーベルテクノロジー、
ブロードコム、アプライドマテリアルズ、エヌビディア、ハイテクのメタ、アマゾンなど
一部の銘柄は軟調でした。

（日本市場）

週明けの日経平均株価は396円高と反発し、33,982円で大引けを迎えました。

まずは先週後半の振り返りから。
日経平均株価は先週10日（木）に2894円の大幅高、そして翌11日（金）は
1023円安、そして本日は396円高で33,982円で引けました。

先週末の米市場はダウが619ドル（+1.5％）高、ナスダックは337ポイント
（+2.1％）高、で帰ってきたこともあり、日本市場でも朝方から買いが先行。

トランプ政権が相互関税の対象からスマートフォンなどを除外（一時的な措置）と
報じられてことも買いを誘い、朝方上げ幅を740円まで拡大させる場面もみられました。

しかし、ラトニック米商務長官がスマートフォン等々、今後別に発動される半導体
分野の関税の対象になるとの見通しを示すなど関税政策に対する不透明感はくすぶって
おり、積極的に上値を買いに行くような動きは見られませんでした。

プライム市場の売買代金は概算で約3.9兆円とやや薄商い。
値上がり銘柄は1322（80％）、値下がり銘柄は276（16％）と指数の上昇もあって
8割の銘柄が値上がりしました。

業種別では29業種が上昇し、値上がり上位は医薬品、その他製品、化学、食料品など。
値下がり上位は海運、空運、輸送用機器などでした。

個別銘柄では今月9日にエントリーとなった東邦HDの上値追いが継続しており、年初来
高値更新！

（東邦HD）

また3月半ばにエントリーとなったジョイフル本田も足元での反発基調が続き、こちらも
年初来高値更新！

（ジョイフル本田）

さらに昨年12月初旬にエントリーとなったゲオHDも上昇基調が続いており、+2％超の
上昇で年初来高値を更新！

（ゲオHD）

その他、加藤産業、バローHD、アークス、日本ハム、サンドラッグ、トリドールHD、
マツキヨココカラ、吉野家HD、カワチ薬品、平和堂、トレジャーファクトリー、ニッコンHD
などこの日も内需関連を中心に物色されも年初来高値更新となりました。

買われていた方、おめでとうございます！

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

◆マナカブ公式ブログ
https://manakabu.com/news/

◆X（Twitter）
https://twitter.com/manakabu

◆Facebook
https://www.facebook.com/manakabucom

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

※内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。
また、当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切の責任を負いません。
投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。