Marketマーケットニュース

いつもお世話になっております。マナカブ.com講師の中山です。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

【相場概況】

◆きのうの日米株価指数終値

日経平均株価　40,549.54 +258.84
TOPIX　2,936.54 +20.34
グロース250　772.36 +9.91
NYダウ　44,111.74 -61.90
ナスダック総合　20,916.55 -137.03
S&P500指数　6,299.19 -30.75

きのうの米国市場は景気減速懸念や半導体の政策を巡る先行き不透明感から
３指数揃って反落となりました。

朝方発表された7月のISM非製造業景況感指数が市場予想に反して低下、
今月1日に公表されたISM製造業景況指数も予想を下回っており、景気減速
への懸念が強まり売り優勢の展開。

加えてトランプ大統領が半導体に対する新たな関税措置を来週にも発表する
考えを明らかにしたことから半導体株が軟調だったことも相場の重しとなりました。

セクター別では素材、一般消費財、不動産などが上昇。
一方で、公益情報技術、コミュニケーションサービスなどが軟調でした。

個別銘柄では、好決算を発表したデータ分析プラットフォームのパランティアが
市場予想を上回る好決算で+8％近い大幅高となり、同じく売上利益ともに
市場予想を上回った医薬品のファイザーも+5％超の上昇となりました。

またこの日もFRBの利下げによる金利先安観からニューゴールド、ニューモント、
バリックマイニングなどの産金関連も上昇。

一方で上述した半導体輸出規制の警戒から半導体株の一角が売られたほか、
8月、9月はビットコインをはじめ、主力の暗号資産が軟調に推移しやすい
こともあって、コインベースをはじめ、マイクロストラテジー、マラソンデジタル、
ライオット、ハット8など暗号資産関連も軟調でした。

（日本市場）

きのうの日経平均株価は258円高と反発し、40,549円で大引けを迎えました。

前日の米市場では週末の雇用統計の悪化に伴い9月の利下げ観測が高まったことを
受けて、3指数揃って上昇して帰ってきたことを好感し、朝方から日本市場も終日プラス圏
で推移する堅調な展開となりました。

特に関税や米経済の影響を受けにくいグロース市場が買われ、+1.3％の上昇で、指数は
年初来高値を更新する運びとなりました。

プライム市場の売買代金は概算で4.8兆円と前日とほぼ同商い。
値上がり銘柄は1154（71％）、値下がり銘柄は412（25％）と3指数揃って上昇した
こともあり、7割超の銘柄が値上がりとなりました。

業種別では30業種が値上がりとなり、値上がり上位は非鉄金属、水産農林、電気ガス、
証券など。値下がり上位は、海運、倉庫運輸、小売の3業種のみでした。

個別銘柄では4月半ばにエントリーとなった内田洋行が上値追い継続中で
この日も3％超の上昇で年初来高値＆上場来高値を更新しハーフバガーを達成！

（内田洋行）

また同じく4月初旬にエントリーとなった東邦HDも足元で加速度的に上値を
伸ばしており、こちらも年初来高値＆上場来高値を更新！

（東邦HD）

さらに7月半ばにエントリーとなったユニオンツールが早くもそこから上昇に
弾みをつけて連日続伸し、こちらも年初来高値を更新！

（ユニオンツール）

その他、エントリーとなった銘柄では中部電力、北海道電力、ゲンキードラッグ、
テレビ東京HD、メディパルHD、戸田建設、三井金属鉱業、物語コーポ、
ノリタケ、東急建設、大阪瓦斯、スズケン、レスター、豊田合成、TAKARA＆Co、
高松コンストラクションG、TIS、長谷工コーポレーション、TSテック、セコム、きんでん、
しまむら、大倉工業、ユアサ商事、アズビル、鶴見製作所、テクノプロHD、エムアップHD、
ホーチキ、日本瓦斯、キユーピー、大気社、artience、ニチレキG、バローHDなど
この日も30銘柄以上が年初来高値および上場来高値更新となりました。

買われていた受講生の皆様、おめでとうございます！

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

◆マナカブ公式ブログ
https://manakabu.com/news/

◆X（Twitter）
https://twitter.com/manakabu

◆Facebook
https://www.facebook.com/manakabucom

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

※内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。
また、当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切の責任を負いません。
投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。